賃貸物件の契約で役立つハザードマップの見方や安全な物件の特徴を解説

日本は東西南北が海で囲まれた島国であり、地震大国でもあることから、津波などの災害リスクが高いです。
海に面さない地域でも、台風や豪雨による水災が発生するケースがあり、安全性を重視して賃貸物件を選ぼうとしている方は多いでしょう。
今回は、賃貸物件の契約時に役立つハザードマップとは何か、確認すると良い内容や見方を解説します。

賃貸物件の契約時に役立つハザードマップの見方とは

賃貸物件を契約する場合は、自分自身や家族の命、そして家財などの大切な財産を守るために、できるだけ災害リスクが低いエリアに住みたいものです。
災害リスクを把握するために役立つアイテムがハザードマップであり、災害に強い賃貸物件に住みたい場合は、家探しの前にハザードマップの見方を知っておきましょう。
まずは、ハザードマップとは何か、概要や確認できる災害の種類、防災に役立てる見方について解説します。

ハザードマップとは自然災害の被害を予測し可視化した地図のこと

ハザードマップとは、その地域で発生する自然災害の被害を予測し、わかりやすく可視化した地図のことです。
日本は自然災害が多い国であり、とくに地震の影響を受けて発生する津波や、台風や大雨が原因で発生する洪水や氾濫は、各地で甚大な被害を引き起こしています。
ハザードマップの見方を知っておくと、賃貸物件を借りて住む予定の地域における被害の内容をイメージできるため、安全性が高い立地を選ぶ場合のヒントとして活用できるでしょう。

ハザードマップで確認できる災害の種類とは

ハザードマップを利用して確認できる災害の種類は、次のとおりです。

●洪水や氾濫
●地震
●津波
●高潮
●内水
●土砂災害

ハザードマップの見方を覚えておくと、あらゆる種類の災害を想定できます。

ハザードマップを防災に役立てる方法

賃貸物件を探しはじめた段階でハザードマップを活用すると、洪水や津波、土砂災害といったリスクが高い地域を確認できるため、危険なエリアを除外できます。
賃貸物件の近くにある川が氾濫するリスクがあるのか、万が一の場合はどの程度の被害が発生するのかといった点を調べておくと、災害時にも安心して暮らせる家を見つけやすいでしょう。
ハザードマップの見方を知っていると、避難先や通行規制の対象となる道路を確認できることもメリットです。
万が一の場合に、どこに避難すれば良いのかをハザードマップがあれば家族全員で共有できるため、家族がばらばらのタイミングで地震などの災害に遭ったとしても役立ちます。

賃貸物件の契約時にハザードマップで確認すると良い内容とは

ハザードマップにはさまざまな情報が掲載されているため、ぼんやりとした見方をしていると要点を掴みそこねるかもしれません。
そこで、ハザードマップの見方において、重点的に確認すると良い内容を3つお伝えします。
引っ越しの準備は何かと忙しく、ハザードマップを見る時間に限りがありますが、少なくとも次の3項目の見方は知っておくと良いでしょう。

確認すると良い内容①身近な地域の災害リスク

ハザードマップの見方でとくに確認すると良い内容は、契約する賃貸物件において身近な地域の災害リスクです。
新居となる予定の自宅からの通勤経路・進学経路や、買い物で利用する可能性が高い経路など、日常生活でとおることが多い場所の災害リスクを確認しましょう。
賃貸物件の周辺に河川がある場合は、ハザードマップの浸水予想エリアを見て、どの方向に甚大な被害が出ると予測されているかを確認することがおすすめです。
危険な方角と安全な方角を認識していると、万が一の場合に安全な方向へ避難しやすくなります。

確認すると良い内容②通行規制が発生しやすそうな道路

車を利用して避難することを想定している場合は、災害時に通行規制が発生しやすそうな道路がどこかを調べておきましょう。
ハザードマップで通行規制の確率が高い道路を確認しておくと、途中で通行止めに巻き込まれるリスクが減り、速やかに避難しやすくなります。
通勤や通学にマイカーを利用する予定の方は、職場や学校から自宅までのルートをいくつか調べておき、災害時も帰宅や避難がしやすいルートを知っておきましょう。
実家に避難したり、実家に住む家族を避難させたりするケースも想定して、自宅から実家までのルートを確認することもおすすめです。

確認すると良い内容③避難場所や方向

ハザードマップには、緊急時の避難場所も掲載されているため、災害時にはどの方向に向かうと避難場所にたどり着けるのかを確認しておきましょう。
ここで重要なのは、避難場所までの最短ルートにこだわるのではなく、遠回りになったとしても、できるだけ安全なルートを経由して避難場所に向かうことです。
避難場所を目指している途中で、土砂災害などにより被災してしまっては、避難する意味がありません。
災害リスクが低い経路を調べて印をつけたり、散策を兼ねてハザードマップを見ながら避難経路を実際に歩いたりすると、災害時にも落ち着いて行動しやすくなります。

災害のリスクが低い賃貸物件の特徴について

ここまではハザードマップの見方について解説してきましたが、災害リスクがあるからといって、すべての賃貸物件が危険とは限りません。
災害のリスクが低い賃貸物件の特徴を知っておくと、ハザードマップを参考にしながら、安全で利便性の高い家を見つけやすくなります。
ここでは、安全性を重視して、賃貸物件を探す方にもおすすめできる住宅の特徴を解説します。

制震・耐震・免震構造の賃貸物件

制震、耐震、免震構造の賃貸物件は、地震の揺れに対して強く、強い地震に襲われた場合も倒壊を免れられる可能性が高いです。
2025年3月にミャンマーで発生した地震の影響は、遠く離れたタイ・バンコクにも波及し、建設途中のタワーマンションが倒壊するなどの被害が発生しました。
このような被害が発生した原因としては、制震・耐震・免震といった構造がなく、耐震性が低かったためとの指摘もあります。
強い地震に警戒が必要なエリアに住む予定の方は、地震に強い構造の賃貸物件を選ぶと良いでしょう。

2階以上の賃貸物件

2階以上の賃貸物件に住むと、河川の氾濫などが原因で水害が発生したとしても、大きな被害を受ける確率が下がります。
ただし、水深の深さによっては、2階でも床上浸水の被害が発生する可能性があるため、ハザードマップを確認して浸水時の水深を確認しておきましょう。
アパートやマンションの3階部分は、一般的に約13mの高さを確保できるため、10mの大津波に襲われたとしても被害の直撃を避けられます。

新耐震基準でつくられた賃貸物件

築年数が古い賃貸物件に住む場合、安全かどうかの見方としてポイントになるのが、新耐震基準でつくられているかどうかです。
1981年以降に建てられた賃貸物件は、すべて現行の新耐震基準でつくられており、それ以前に建てられた旧耐震基準の賃貸物件と比較して、地震の被害を受けにくくなります。
旧耐震基準の賃貸物件だからといって、すぐに倒壊するわけではありませんが、安全性を重視する場合には重要な見方のひとつです。

まとめ

賃貸物件の契約時に役立つハザードマップとは、その地域におけるさまざまな災害リスクを可視化した地図です。
ハザードマップの見方や、重点的に確認すると良い内容を知っておくと、万が一の災害に備えやすくなります。
安全性の高い賃貸物件の特徴は、制震・耐震・免震構造の物件や2階以上の物件などです。