賃貸物件と持ち家を比較！維持費や入るべき保険などを解説

住まいを選ぶ際、「賃貸物件」と「持ち家」のどちらが自分に合っているか悩む方もいらっしゃるのではないでしょうか。
それぞれの選択肢には、家賃やローンの有無だけでなく、保険・修繕費・税金など費用面で大きな違いがあります。
さらに、転勤の可能性や家族構成の変化など、ライフスタイルや将来設計によって向いている住まいも異なるでしょう。
この記事では、賃貸物件と持ち家のメリット・デメリットを比較しながら、自分に合った住まい選びができるよう、解説していきます。

賃貸物件と持ち家を比較した際の家賃や費用

住まいを選ぶ際、「賃貸物件」か「持ち家」かは大きな分かれ道です。
とくに、出費面の違いは、長期的なライフプランに大きく影響します。
将来を見据えた選択をするためには、それぞれの出費構造をしっかり理解しておくことが大切です。
本記事では、「ローン」と「住居費」の2つの側面から、賃貸と持ち家の費用面での違いについて解説いたします。

住宅ローンと家賃の比較

持ち家の資金調達には、住宅ローンが欠かせません。
住宅ローンの返済期間は30〜35年が一般的で、元利を毎月返します。
たとえば、3,500万円を年1.5％で35年借りると、総返済は約4,500万円です。
一方、賃貸物件は借金を抱えず、敷金・礼金などの初期費用後は家賃のみを支払います。
変動金利を選ぶと、金利上昇で返済額が増えるリスクがありますが、賃貸物件の家賃は急変しにくく、将来の支出を読みやすい点が特徴です。
また、長期返済により家計が安定する一方、途中で繰上返済をすれば総利息を減らせる可能性もあります。
金融機関によっては、期間短縮型や返済額軽減型の繰上返済も選べます。
なお、賃貸物件では引っ越しコストが都度発生するため、転勤が多い人は総額で比較することも大切です。

ローンや家賃以外の維持費や税金を比較

持ち家は、ローンのほかに「固定資産税」「都市計画税」「火災保険」「修繕費」がかかり、支払いは不動産を所有している限り続きます。
築15年を超えると、外壁塗装だけで80万〜150万円程度を見込む必要があります。
これは、賃貸物件では家賃に管理費が含まれることが多く、外壁改修などの大規模費用を自己負担するケースはまれです。
また、賃貸物件では、共益費や更新料が発生する場合もあるため、契約内容の確認が欠かせません。
さらに、太陽光発電や断熱改修などの省エネ投資をおこなえば、長期的には光熱費を抑えられる効果も期待できます。
ライフステージの変化で間取りを増改築する場合は、工事費にくわえて仮住まい費用や引っ越し代も考慮しましょう。

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入るべき保険が賃貸物件と持ち家で異なる

賃貸住宅と持ち家では、暮らし方だけでなく加入すべき保険の内容も大きく異なります。
とくに、万が一の災害や事故に備える保険は、生活の安心を支える大切な要素です。
物件の所有形態によって、必要な補償範囲や保険料も変わるため、理解して選ぶことが不可欠です。
以下では、「火災保険」と「団体信用生命保険」という2つの主要な保険に焦点をあて、賃貸物件と持ち家の違いについて解説していきます。

入るべき保険①：火災保険

火災保険は、火災・風水害などを補償する基本的な保険です。
賃貸物件では、家財と借家人賠償をセットにした保険への加入が義務化されていることがほとんどです。
一方で、持ち家では建物自体を補償する契約が中心で、木造は鉄骨造より保険料が高くなる傾向があります。
なお、地震や津波は対象外のため、必要に応じて地震保険を追加することが推奨されます。
保険料は建物構造や築年数、補償金額によって細かく設定されるため、複数社の見積もりを比較すると納得しやすいでしょう。
たとえば、木造2階建て延床100㎡の場合、10年間の保険料は約10万円前後が相場です。
また、最新の省令準耐火構造住宅では保険料が割安になるケースもあり、構造基準を満たすかの確認が役立ちます。

入るべき保険②：団体信用生命保険

団体信用生命保険（団信）は、住宅ローン返済中に契約者が死亡・高度障害となった場合に残債を完済する仕組みです。
保険料は金利に含まれることが多く、追加負担はありません。
がんや三大疾病特約を付けると金利が0.1〜0.3％上がりますが、病気で就労不能となった際に残債が免除されるメリットがあります。
賃貸物件では団信のような仕組みはなく、必要に応じて生命保険や医療保険を個別に手配します。
また、住宅ローン控除と同様に、団信の保険料相当分を考慮してトータルコストを判断すると実質的な負担感を掴みやすくなるでしょう。

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持ち家にかかる維持費

持ち家の購入は「最後の住まい」としての安心感をもたらしますが、購入後も継続的な支出が伴います。
とくに、毎年発生する税金や定期的な修繕などの維持費は、計画的に見積もっておくことが大切です。
これらを見落とすと、将来的に大きな負担となることがあります。
以下では、持ち家の維持に必要な代表的な費用として、「固定資産税」「都市計画税」「メンテナンス」に注目し、それぞれの内容と実際の負担額について解説していきます。

維持費用①：固定資産税

固定資産税は、不動産所有者に毎年課される地方税で、固定資産評価額×1.4％で計算します。
評価額が2,000万円なら、年間約28万円の計算です。
また、新築住宅は延べ床120㎡以下の一戸建てで3年間、耐火構造の共同住宅で5年間、建物分の税額が半減する軽減措置があります。
なお、詳細は自治体ごとに異なるため、購入前に確認しましょう。
評価額は3年ごとに見直され、市場価格の変動が税額に反映される点にも注意が必要です。

維持費用②：都市計画税

都市計画税は、都市計画区域内の不動産に課される目的税で、税率は0.1〜0.3％です。
評価額1,500万円なら年間約4万5,000円となり、固定資産税と同じく納税通知書で請求されます。
また、インフラ整備が進む地域では、将来的に税率が上がる場合もあるため、長期の負担を見込んでおきましょう。
賃貸物件では家主負担ですが、持ち家は自己負担となる点を忘れないようにしてください。
さらに、都市計画事業の進捗に伴い税率が上下するため、再開発が予定される地域では先行して情報収集をおこないましょう。

維持費用③：メンテナンス

持ち家を良好に保つには、外壁塗装・屋根補修・給排水管点検など定期的なメンテナンスが欠かせません。
築10年を過ぎると劣化が目立ち始め、15年頃には大規模修繕を計画するのが一般的です。
なお、マンションは毎月の修繕積立金で備えますが、一戸建ては自分で資金を準備する必要があります。
そのため、住宅履歴情報の活用や専門家への相談で、将来のコストを把握しておきましょう。
一戸建てでは、20年で屋根葺き替えに約100万〜200万円、外壁張り替えに約120万〜180万円が目安と言われています。
計画的に積立をおこなうことで急な出費を避けられ、改修時期を自分でコントロールしやすくなります。

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まとめ

賃貸物件と持ち家は、初期費用や月々の支出、保険や修繕費などの面で大きく異なるため、慎重な比較が必要です。
将来の収入やライフイベントを見据えながら、経済的負担と資産形成のバランスを踏まえて選択することが大切です。
賃貸物件が持つ「ライフスタイルの変化に応じた住み替えの自由」と、持ち家がもたらす「資産としての安定感」のどちらを優先するか、ご自身の価値観を明確にすることが、最適な選択への近道になるでしょう。
持ち家の資産価値だけでなく、維持管理や税金も含めて総合的に判断し、自分に最適な住まいを見極めましょう。